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　博報堂生活総合研究所が実施したグローバル定点調査によると、タイでは家事や仕事などを夫婦で平等に分担している人が71.7％で、9カ国中で最も高いことが分かった。

　博報堂によると、調査はタイを含むASEAN6カ国と日本、中国、インドの９カ国で、15～59歳の男女1万3000人を対象に、1月6日～31日に実施。同研究所と博報堂生活綜研･上海､博報堂生活総合研究所アセアンの共同調査で､日本と海外の生活者のライフスタイルや行動を把握することが目的。

　タイで家事や仕事などを夫婦で平等に分担している人は、調査を開始した2023年比で4.1ポイント増加した。アセナン研究員は、「タイでは親と同居する世帯が多く、子どもが産まれても育休は３カ月程度で、子どもを親に任せて働きに出る夫婦が一般的」と指摘。お手伝いさんや子守なども確保しやすく、食事は外食や中食が多いことが、男女関係無く働きやすい理由だと説明した。

　世界経済フォーラムによる2024年ジェンダー・ギャップ指数ランキングでは、タイ65位、日本118位で、女性リーダーの組織も一般的だと言及。タイの会社では「女性であること」を理由に不利になることはほとんどないと述べた。

　また、タイでは環境問題に関する情報に関心がある人は32.8％で、９カ国中4位だった。2023年比では、日本やシンガポールなど5カ国で数値が減少する中、4.9％増と高い伸びを見せた。

　タイでは、大気汚染粒子ＰＭ2.5や、猛暑による熱中症が増加。大気汚染や太陽光の指数が一定指数を超えると、多くの学校で「屋外での活動禁止」となるなど、環境問題が子どもの成長を阻害すると懸念されているという。